ホテル・旅館の運営には人件費や光熱費、清掃・リネン費などさまざまな経費が発生します。収益性を高めるためには、経費の内訳を正しく把握し適切な対策をすることが重要です。この記事では、宿泊業経営にかかる費用の内訳や各種経費の削減方法、見直しをする際の注意点について詳しく紹介しますので、参考にしてください。
宿泊業経営にかかる費用内訳
ホテルや旅館などの宿泊業を安定経営するには、発生する費用を正確に把握することが欠かせません。経費は大きく分けて固定費と変動費に分けられます。無駄を省き効率的に運営するためには、まず内訳をしっかり理解することが重要です。
宿泊業経営における固定費とは
固定費は、宿泊客の数に関係なく毎月一定の金額が発生する費用です。主に、人件費、建物の賃料、水道光熱費、通信費、設備の点検やメンテナンス費などがあります。稼働率が下がっても支払いが必要なため、売上が停滞している時期には大きな負担となります。ただし、継続的に見直しを行うことで、大きなコスト削減効果が期待できます。
宿泊業経営における変動費とは
変動費とは、宿泊者数や稼働率によって増減する費用です。客室のリネンやアメニティの補充、朝食などの食材費、ランドリー代、水道光熱費の一部などが含まれます。これらは宿泊客が増えると比例して増加するため、稼働状況に応じた管理が重要です。無駄な在庫やサービス過剰を防ぐことで、利益率の改善につながります。
各種経費の削減方法
経営を安定させるためには、売上向上策だけでなく、日々のコスト見直しも重要です。必要な経費と削減できる経費を見極め、効率よく見直すことで無理なく利益確保が実現します。具体的な各種経費の削減方法について紹介します。
設備投資や改装費
設備投資や施設のリニューアルには多額の費用がかかりますが、補助金を活用すれば負担を軽減できます。事業再構築補助金やものづくり補助金などを活用すれば、費用の一部が補助され、投資のハードルを下げられます。申請要件や補助内容は都度変動するため、最新の情報を確認しましょう。
人件費
業務を効率化することで、必要最低限の人員で運営することが可能になります。自動精算機やITシステムを導入すれば、人手を削減しつつサービスの質も保てます。また外部委託を使っている場合は見直しを行い、自社でまかなえる業務は社内で対応することで、無駄なコストの削減につながります。
水道光熱費
節電や節水の意識を高めるためには、スタッフ間での話し合いや取り組みを行うことが重要です。また電力の使用状況を見える化する機器を導入することで、無駄な電力使用を防げます。さらに、電力会社のプランを見直すことで、コスト削減につながる場合もあるので、契約内容の定期的な見直しが大切です。
通信費
インターネット回線は宿泊施設にとって不可欠な設備です。長年同じ契約内容を続けている場合、契約を見直すことでより安価なプランに変更できる可能性があります。不要なオプションや過剰な通信容量などがないかを確認し、無駄な支出がないかをチェックしましょう。
食材費
食材費は宿泊施設における大きな支出項目です。仕入れコストの高いメニューを見直すだけでなく、食材の使い切りや在庫の管理を徹底することで無駄を防げます。とくにコース料理では事前にメニューが決まっているため、食材を無駄なく使い切る工夫が求められます。朝食や売店での食品も同様に、賞味期限を考慮した管理が必要です。
経費の見直しをする際の注意点
経費を見直す際は、サービスの質や運営に支障が出ないよう慎重に判断することが大切です。ここからは、見直しの際に気を付けたい注意点について紹介します。サービスの質の低下に注意
経費削減の方法によってはサービスの質が低下し、顧客満足度の悪化を招く可能性があります。オリジナルアメニティの廃止や人との触れ合いが減る自動化の導入は、ブランドイメージを損なう可能性があります。経費削減を進める際には、顧客満足度や施設のイメージを損なわないように配慮し、品質とコストのバランスを意識した取り組みが求められます。
人件費削減はスタッフの不満つながる
人件費の削減はホテル・旅館の経営を安定させるうえで重要な取り組みですが、やり方によっては経営の悪循環になるため慎重に進めなくてはいけません。人件費を減らす際には、スタッフのモチベーションや職場環境への影響を考慮する必要があります。過度な人員削減や給与の引き下げは、不満や離職につながりサービスの質が落ちる要因にもなります。経験ある人材が長く働ける職場をつくることで、長期的なコスト削減にもつながるでしょう。
